ニュース⋅LINE NEWS
機能全般
LINEのニュース自体には通知機能はありません。
ニュースの公式アカウントからの通知を止めたい場合は、下記のヘルプを参照してください。
なお、アプリ版「LINE NEWS」をご利用している場合、アプリ版「LINE NEWS」からのプッシュ通知を受け取っている可能性も考えられます。
アプリ版「LINE NEWS」を起動の上、以下の手順をお試しください。
続報の停止手順
1) トップページ右上のアイコン（3本線）をタップ
2)［続報］をタップ
3)［通知］をオフ、または個別の話題の左側［－］＞［削除］をタップ
※一覧から削除した話題は、二度と履歴一覧に表示されませんのでご注意ください
定時配信の停止手順
1) トップページ右上のアイコン（3本線）をタップ
2)［定時配信］をタップ
3)［通知］をオフ
ダイジェスト
有料記事
LINE NEWSには、一部、有料記事があります。
記事の概要は無料で読むことができますが、記事の詳細（全文）を読むには、LINEコインを利用して購入する必要があります。
例えば、[週刊文春]のアカウントでは、スクープをいち早くプッシュで届けるシステムを導入しています。
無料でスクープの概要を読むことができ、記事を購入して詳細（全文）を読むことができます。
上記のような有料記事は[ニュース]タブ上にも掲載される場合があります。
※[ニュース]タブ上からも同様に購入が可能です
すでに有料記事を購入している場合は、[ニュース]タブ上からもそのまま詳細（全文）を読むことができます。
二重にお支払いいただく必要はありません。
株価⋅為替情報
本コンテンツにおけるデータ等は、株式会社日本経済新聞社、S&P Opco, LLC、ICE Data Serviceおよびクォンツ⋅リサーチ株式会社（総じて「本情報提供者」といいます。）からの許諾⋅提供を受けております。
本コンテンツに関する知的財産権は、当社および本情報提供者に帰属します。
本コンテンツの情報は私的使用に限定され、第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることはできません。
各種情報の掲載は、投資情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的にしたものではありません。
実際に投資を行う際の意思決定は、ご自身の判断で行うようにお願いいたします。
情報の内容については万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。
また、将来の結果を保証するものでもございません。
これらの情報によって生じたいかなる損害についても、当社および本情報提供者は一切の責任を負いません。
日経平均株価
株式会社日本経済新聞社によって独自に開発された手法によって算出される著作物です。
株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」自体および「日経平均株価」を算定する手法に対して、著作権その他一切の知的財産権を有しています。
「日経」および「日経平均株価」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、すべて株式会社日本経済新聞社に帰属します。
株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」を断続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延または中断に関して責任を負いません。
株式会社日本経済新聞社は、「日経平均株価」の構成銘柄、計算方法、その他「日経平均株価」の内容を変える権利および公表を停止する権利を有しています。
NYダウ
ダウ⋅ジョーンズ工業株価平均（以下「NYダウ」）の情報は、S&P Dow Jones Indices LLCの子会社であるS&P Opco, LLCから提供を受けています。
S&P Opco, LLCは、いつでもNYダウの情報の配信を中止終了させることができ、それに関して一切責任を負いません。
S&P Opco, LLCの商標等に関する知的財産権は、すべてS&P Opco, LLCに帰属するもので、ユーザーはこれらについて何ら権利を取得するものではありません。
ユーザーが、NYダウのインデックスデータを、そのフォーマットや方法（インターネット、イントラネット、その他のネットワーク）の如何にかかわらず、商用目的でコピー、ダウンロード、保存、複製、送信、配信することは禁止します。
別途S&P Opco, LLCと合意することなく、ユーザーが金融商品や投資商品（該当商品の価格／運用益／パフォーマンスが、S&P Opco, LLCが発行するインデックス、またはその代用物に基づく／関連する／それらを追跡することを目的とする金融商品や投資商品）を開発、販売、スポンサー、運営することは禁止します。
国民保護情報
避難情報
LINE NEWSでは、Lアラート（※）を通じて共有された情報および株式会社レスキューナウが独自に取材した情報をもとに、避難情報を掲載しています。
なお、掲載されていない地方自治体から避難情報が発表されている場合もあります。
各地方自治体の発表する最新の情報もあわせてご確認ください。
また、掲載されている情報を無断で複製、翻訳、転載、引用、蓄積、頒布、販売、出版、放送、送信等をおこなうことは禁止されています。
（※）
-「Ｌアラート」とは、災害発生時やその復興局面等において公共情報を発信する地方自治体⋅ライフライン事業者等とそれを伝達する放送事業者⋅通信事業者を結ぶ共通基盤（災害情報共有システム）です。
-「Ｌアラート」は一般財団法人マルチメディア振興センターおよび総務省共同の登録商標です。